減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 130億9000万
- 2009年3月31日 +12.15%
- 146億8000万
- 2010年3月31日 -13.92%
- 126億3700万
- 2011年3月31日 -13.7%
- 109億600万
- 2012年3月31日 +2.26%
- 111億5300万
- 2013年3月31日 -5.59%
- 105億3000万
- 2014年3月31日 +11.05%
- 116億9400万
- 2015年3月31日 +23.73%
- 144億6900万
- 2016年3月31日 +9.23%
- 158億400万
- 2017年3月31日 -3.99%
- 151億7300万
- 2018年3月31日 +20.77%
- 183億2400万
- 2019年3月31日 -5.44%
- 173億2800万
- 2020年3月31日 -9.57%
- 156億6900万
- 2021年3月31日 +5.65%
- 165億5500万
- 2022年3月31日 -0.39%
- 164億9100万
- 2023年3月31日 +1.97%
- 168億1600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/06/22 15:45
おおよその割合前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 賞与引当金繰入額 365 447 減価償却費 235 190 事務委託料 558 595
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (4) 資金の財源及び資金の流動性についての分析2023/06/22 15:45
当社の営業活動によるキャッシュ・フローは、主に製品を生産するための原材料や部品調達の支出と、製造費用や販売費及び一般管理費に計上する費用に資金を消費しております。また、設備投資資金は、生産設備を取得し生産体制の構築や情報システムの整備等に支出しております。これらの必要資金は、利益と減価償却費の内部資金により賄うことを基本方針としております。
当連結会計年度におきましては、2022年9月30日に取引金融機関との間のコミットメントライン契約150億円の契約の期日更新をおこなっており、直近の資金繰りに支障は生じておりません。当連結会計年度末における当社グループの現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度の73,267百万円から1,034百万円増加し、74,301百万円となりました。また、流動比率は151.9%となり前連結会計年度に比べ27.2ポイント減少しました。