減損損失
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 300万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 6500万
- 2010年3月31日 +600%
- 4億5500万
- 2011年3月31日 -96.7%
- 1500万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 20億7800万
- 2013年3月31日 -94.61%
- 1億1200万
- 2014年3月31日 -83.04%
- 1900万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 6億800万
- 2016年3月31日 -96.71%
- 2000万
- 2017年3月31日 -75%
- 500万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 7500万
- 2019年3月31日 +48%
- 1億1100万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 48億2500万
- 2021年3月31日 -95.79%
- 2億300万
- 2022年3月31日 -89.16%
- 2200万
- 2023年3月31日 +418.18%
- 1億1400万
- 2024年3月31日 +200.88%
- 3億4300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2023/06/22 15:45
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。2023/06/22 15:45
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- ※8 減損損失2023/06/22 15:45
当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産の減損)2023/06/22 15:45
固定資産については、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、資産グループに関連する営業損益、営業キャッシュ・フローの水準を基に減損の兆候の検討を行い、減損の兆候が認められる場合、減損損失を認識するかどうかの判定を行っております。判定の結果、当初想定した投資回収が見込めなくなり、減損の必要性を認識した場合には、固定資産の減損処理を行う可能性があります。
(2) 財政状態の分析 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2023/06/22 15:45
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 前事業年度 当事業年度 減損損失 22 3
固定資産については、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、資産グループに関連する営業損益、営業キャッシュ・フローの水準を基に減損の兆候の検討を行い、減損の兆候が認められる場合、減損損失を認識するかどうかの判定を行っております。判定の結果、当初想定した投資回収が見込めなくなり、減損の必要性を認識した場合には、固定資産の減損処理を行う可能性があります。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2023/06/22 15:45
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 前連結会計年度 当連結会計年度 減損損失 22 114
固定資産については、「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、資産グループに関連する営業損益、営業キャッシュ・フローの水準を基に減損の兆候の検討を行い、減損の兆候が認められる場合、減損損失を認識するかどうかの判定を行っております。判定の結果、当初想定した投資回収が見込めなくなり、減損の必要性を認識した場合には、固定資産の減損処理を行う可能性があります。