ミツバ(7280)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 12億5200万
- 2014年3月31日 +32.99%
- 16億6500万
- 2015年3月31日 +41.62%
- 23億5800万
- 2016年3月31日 +41.43%
- 33億3500万
- 2017年3月31日 +31.99%
- 44億200万
- 2018年3月31日 -15.49%
- 37億2000万
- 2019年3月31日 -51.99%
- 17億8600万
- 2020年3月31日 -1.4%
- 17億6100万
- 2021年3月31日 -13.23%
- 15億2800万
- 2022年3月31日 -18.98%
- 12億3800万
- 2023年3月31日 -21%
- 9億7800万
- 2024年3月31日 -23.42%
- 7億4900万
- 2025年3月31日 -3.6%
- 7億2200万
- 2026年3月31日 +49.31%
- 10億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 18億6500万
- 2009年3月31日 -22.31%
- 14億4900万
- 2010年3月31日 -38.92%
- 8億8500万
- 2011年3月31日 -21.69%
- 6億9300万
- 2012年3月31日 -18.33%
- 5億6600万
- 2013年3月31日 -18.37%
- 4億6200万
- 2014年3月31日 +93.07%
- 8億9200万
- 2015年3月31日 +98.32%
- 17億6900万
- 2016年3月31日 +68.17%
- 29億7500万
- 2017年3月31日 +24.71%
- 37億1000万
- 2018年3月31日 -19.62%
- 29億8200万
- 2019年3月31日 -58.42%
- 12億4000万
- 2020年3月31日 -5.97%
- 11億6600万
- 2021年3月31日 -20.5%
- 9億2700万
- 2022年3月31日 -30.96%
- 6億4000万
- 2023年3月31日 -17.81%
- 5億2600万
- 2024年3月31日 -22.24%
- 4億900万
- 2025年3月31日 +6.36%
- 4億3500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- モーター2025/06/25 14:00
情報サービス事業………システムインテグレーションサービス、システム開発、ソフトウエア開発
その他事業………………自動車部品・用品の開発・販売、受託代行事業、電気工事業、土木建設業 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・無形固定資産2025/06/25 14:00
情報サービス事業における業務用ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却方法 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/25 14:00
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
市場販売目的のソフトウエアについては、3年又は5年間の見込販売金額に対する比率による償却額と、残存有効期間に基づく均等配分額とのいずれか大きい額によっております。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/25 14:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 土地 5 - ソフトウエア 3 - 計 178 190 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 輸送用機器関連事業は、前述のとおり、売上高は323,344百万円(前期比0.0%増)、セグメント利益は18,160百万円(前期比2.4%減)となりました。2025/06/25 14:00
情報サービス事業は、車載系組込ソフトウエア開発支援業務、製造業向けAMOサービス※ などのITエンジニアリングサービスや警察向け及びガス事業者向けシステムの販売が堅調に推移したことから、売上高は22,486百万円(前期比23.7%増)となり、セグメント利益は2,165百万円(前期比18.1%増)となりました。
その他事業は、主に公共事業の売上増加により、売上高は7,660百万円(前期比18.9%増)となりましたが、セグメント利益は587百万円(前期比15.7%減)となりました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/25 14:00
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産