有価証券報告書-第89期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用し、在外連結子会社は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～50年
機械装置及び運搬具	5～7年

機械装置については、機械構成及び操業度を勘案の上、主として7年の耐用年数を適用しております。また、当社ではさらに2・3交替制の実施状況に応じた増加償却を行っております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。