半期報告書-第90期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	10～50年
機械装置及び運搬具	5～7年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
主としてリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。