建物
個別
- 2008年3月31日
- 47億5875万
- 2009年3月31日 +0.35%
- 47億7555万
- 2010年3月31日 -0.13%
- 47億6944万
- 2011年3月31日 +1.18%
- 48億2563万
- 2012年3月31日 +0.73%
- 48億6087万
- 2013年3月31日 -1.99%
- 47億6422万
- 2014年3月31日 -75.37%
- 11億7342万
- 2015年3月31日 -3.17%
- 11億3619万
- 2016年3月31日 -1.49%
- 11億1926万
- 2017年3月31日 -5.16%
- 10億6149万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/27 14:39 - #2 固定資産処分損に関する注記
- ※3 固定資産処分損の内容は、次のとおりであります。2018/06/27 14:39
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 34,141 千円 3,176 千円 機械装置及び運搬具 2,721 〃 2,944 〃 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2018/06/27 14:39
上記建物及び構築物、機械装置及び運搬具、及び土地のうち工場財団抵当に供している資産前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 643,310 千円 407,378 千円 機械装置及び運搬具 8,460 〃 6,804 〃
担保資産に対応する債務前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 147,012 千円 135,096 千円 機械装置及び運搬具 2,531 〃 2,108 〃 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 国庫補助金等の受入により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額2018/06/27 14:39
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 16,230 千円 16,230 千円 機械装置及び運搬具 13,280 〃 13,056 〃 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (固定資産)2018/06/27 14:39
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べ2,207百万円増加し、12,526百万円となりました。これは、建物及び構築物、機械装置及び運搬具がそれぞれ2,205百万円、212百万円増加した一方で、建設仮勘定が262百万円減少したことが主な要因であります。
(負債) - #6 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の除却等
新技術棟建設をはじめとする辻堂地区整備事業に伴い、辻堂工場の建物及び構築物の取壊しを始めております。なお、これら建物及び構築物の期末帳簿価額は47百万円であります。2018/06/27 14:39 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、在外子会社については、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/27 14:39