形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法2018/06/22 15:13

#2 固定資産処分損に関する注記

※2 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	9百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	56百万円	75百万円

2018/06/22 15:13

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成28年4月1日至平成29年3月31日)	当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	8百万円	13百万円

2018/06/22 15:13

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
土地	1,062百万円	1,062百万円
建物及び構築物	2,692百万円	2,862百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

上記のうち財団抵当に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
土地	1,047百万円	1,047百万円
建物及び構築物	1,138百万円	1,389百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

(2) 担保に係る債務は次のとおりであります。

2018/06/22 15:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)によっております。在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
②無形固定資産
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③長期前払費用
定額法2018/06/22 15:13