タチエス(7239)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億6300万
- 2009年3月31日 -4.96%
- 3億4500万
- 2010年3月31日 -15.07%
- 2億9300万
- 2011年3月31日 -14.33%
- 2億5100万
- 2012年3月31日 -13.94%
- 2億1600万
- 2013年3月31日 +6.48%
- 2億3000万
- 2014年3月31日 -8.7%
- 2億1000万
- 2015年3月31日 -15.24%
- 1億7800万
- 2016年3月31日 -15.17%
- 1億5100万
- 2017年3月31日 -15.23%
- 1億2800万
- 2018年3月31日 +28.91%
- 1億6500万
- 2019年3月31日 -12.73%
- 1億4400万
- 2020年3月31日 -11.11%
- 1億2800万
- 2021年3月31日 -14.84%
- 1億900万
- 2022年3月31日 -17.43%
- 9000万
- 2023年3月31日 -17.78%
- 7400万
- 2024年3月31日 +39.19%
- 1億300万
- 2025年3月31日 -4.85%
- 9800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産2025/06/26 16:08
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)によっております。在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
②無形固定資産 - #2 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※3 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2025/06/26 16:08
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 9 百万円 17 百万円 機械装置及び運搬具 33 百万円 36 百万円 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2025/06/26 16:08
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 百万円 1,376 百万円 機械装置及び運搬具 37 百万円 77 百万円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産は次のとおりであります。2025/06/26 16:08
上記のうち財団抵当に供している資産は次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 土地 1,047 百万円 1,047 百万円 建物及び構築物 1,473 百万円 1,575 百万円 機械装置及び運搬具 0 百万円 0 百万円
(2) 担保に係る債務は次のとおりであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 土地 1,047 百万円 1,047 百万円 建物及び構築物 1,473 百万円 1,575 百万円 機械装置及び運搬具 0 百万円 0 百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 16:08
当社は、事業の種類に基づいてグルーピングを行っており、連結子会社については各社の事業の実態を考慮し、主として各会社単位でグルーピングしております。また、遊休資産については個々の資産単位でグルーピングしております。当連結会計年度において、在外子会社であるTACHI-S Engineering U.S.A.,Inc.、TACHI-S Automotive Seating U.S.A., LLC及びTF-METAL U.S.A., LLCにおける今後使用が見込まれない有形固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は不動産鑑定評価額に基づき算定しております。場所 用途 種類 減損損失 TACHI-S Engineering U.S.A.,Inc.(米国ミシガン州) 事業用資産 建物及び構築物 8百万円 機械装置及び運搬具 28百万円 その他 0百万円
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2025/06/26 16:08
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2) 無形固定資産