連結範囲の変動、持分法適用会社への投資額 - 自動車、土壌汚染対策費用戻入額他3件
2008年3月
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -55億4800万
- 販売費・一般管理費計
- 3787億6500万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2009年3月
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- 2億6700万
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -158億9600万
- 販売費・一般管理費計
- 3065億2400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- 795億5100万
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 3267億9700万
- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4200万
2015年3月
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- 857億9000万
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 3377億2400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -114億4500万
2016年3月
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- 828億5300万
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 3318億1200万
- 退職給付に係る調整累計額
- -140億4300万
2017年3月
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 3202億4000万
- 退職給付に係る調整累計額
- -202億9500万
2018年3月
- 連結範囲の変動
- -34億5700万
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 3639億900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -182億3200万
2019年3月
- 連結範囲の変動
- -9億9100万
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 3454億3900万
- 退職給付に係る調整累計額
- -207億5800万
2020年3月
- 連結範囲の変動
- -7億9500万
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 3247億2600万
- 退職給付に係る調整累計額
- -342億1600万
2021年3月
- 連結範囲の変動
- -2300万
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 2517億7600万
- 退職給付に係る調整累計額
- -76億1700万
2022年3月
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 2751億1800万
- 退職給付に係る調整累計額
- -142億6700万
2023年3月
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 3323億400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -158億200万
2024年3月
- 連結範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 自動車
- -
- 土壌汚染対策費用戻入額
- -
- 株式譲渡契約に基づく損失補償の支払額
- -
- 販売費・一般管理費計
- 3778億7400万
- 退職給付に係る調整累計額
- 129億3300万