親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失（△）
連結
- 2010年9月30日
- -49億3300万
- 2011年9月30日
- 105億8900万
- 2012年9月30日 +183.88%
- 300億6000万
- 2013年9月30日 +55.46%
- 467億3000万
- 2014年9月30日 +30.3%
- 608億9100万
- 2015年9月30日 -14.48%
- 520億7600万
- 2016年9月30日
- -2195億9500万
- 2017年9月30日
- 483億8600万
- 2018年9月30日 +7.17%
- 518億5700万
- 2019年9月30日 -94.99%
- 25億9800万
- 2020年9月30日
- -2098億8400万
- 2021年9月30日
- 216億7000万
- 2022年9月30日 +281.8%
- 827億3600万
- 2023年9月30日 -18.43%
- 674億8900万
- 2024年9月30日 -43.77%
- 379億5100万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- 経営目標の達成を目指すインセンティブとして有効に機能させるため、全社の経営目標に係る指標を設定することとしております。2024/07/29 16:50
2023年度は、継続的に収益性を示しながら、株主との価値共有を図る観点から「連結営業利益」及び「親会社株主に帰属する当期純利益」を指標とし、目標水準は年度計画の数値としました。
KPI、目標値とウエイト、支給算式 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このように経営環境が厳しいなか、当社グループは、コストの優先順位を明確にし、販売の質向上、あるいは「手取り改善活動」に注力しました。しかし、修正した見通しには、若干届かない結果となりました。2024/07/29 16:50
結果、通期販売台数はグローバルで前年度比2%減の81万5千台、通期売上高は前年度比13%増の2兆7,896億円となりました。通期営業利益は、アセアン一部地域での全需低迷や、車両供給制約緩和に伴う競争激化、資材費・輸送費悪化を、販売の質向上に伴う売価改善や為替好転により打ち返し、1,910億円(前年度比+5億円)となりました。なお、経常利益は2,090億円(前年度比+270億円)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,547億円(前年度比△140億円)となりました。
当連結会計年度は、中期経営計画「Challenge 2025」の初年度でしたが、中国やロシアを含む地域ポートフォリオの見直し、アライアンスパートナーからの車種導入を含む新型車の投入・商品構成の見直し、当社グループ初めてとなるHEV車の投入など、過去からの流れを大きく変える起点となる年となりました。車種入れ替えの端境期となったことに、アセアン市場の景気低迷が重なり、対応に苦慮した面があった一方、手取り戦略は確実に進捗し、三菱自動車らしさを体現した『デリカミニ』や『トライトン』のヒット、ここ数年開発を進めてきたHEV車のヒット等で一定の収益を上げるとともに、次の成長に向けた手応えを掴んだ年でもありました。 - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 2. 1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/07/29 16:50
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) 親会社株主に帰属する当期純利益金額又は親会社株主に帰属する当期純損失金額(△)(百万円) 168,730 154,709 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益金額又は親会社株主に帰属する当期純損失金額(△)(百万円) 168,730 154,709 普通株式の期中平均株式数(千株) 1,488,218 1,488,016 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円) - - 普通株式増加数(千株) 230 89