自己株式の取得、販売金融債権の増減額(△は増加)、環境対策費他2件
2008年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- -
- 当期製品仕入高
- 1970億8900万
2009年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- -
- 当期製品仕入高
- 2304億3600万
2010年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- 19億4900万
- 退職給付費用
- -
- 当期製品仕入高
- 2613億8100万
2011年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- 600万
- 退職給付費用
- -
- 当期製品仕入高
- 3691億5600万
2012年3月
- 自己株式の取得
- 0
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- 1000万
- 退職給付費用
- -
- 当期製品仕入高
- 3628億7200万
2013年3月
- 自己株式の取得
- -2億100万
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 50億8000万
- 当期製品仕入高
- 4423億700万
2014年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 51億5500万
- 当期製品仕入高
- -
2015年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 39億2600万
- 当期製品仕入高
- -
2016年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 46億400万
- 当期製品仕入高
- -
2017年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 37億8300万
- 当期製品仕入高
- -
2018年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 35億900万
- 当期製品仕入高
- -
2019年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -294億1200万
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 40億7100万
- 当期製品仕入高
- -
2020年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- 262億200万
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 39億8700万
- 当期製品仕入高
- -
2021年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- 211億2100万
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 49億5900万
- 当期製品仕入高
- -
2022年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- 247億4400万
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 37億8100万
- 当期製品仕入高
- -
2023年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -34億9600万
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 39億8200万
- 当期製品仕入高
- -
2024年3月
- 自己株式の取得
- -
- 販売金融債権の増減額(△は増加)
- -143億3500万
- 環境対策費
- -
- 退職給付費用
- 44億4400万
- 当期製品仕入高
- -