無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2018/06/22 16:23

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※2 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)		当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
土地	146	土地	40
無形固定資産	-	無形固定資産	17
計	277	計	139

2018/06/22 16:23

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)		当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
土地	561	土地	28
無形固定資産	0	無形固定資産	-
計	952	計	306

2018/06/22 16:23

#4 有形固定資産等明細表（連結）

設仮勘定の主な増加内訳 ③ 機械及び装置の主な減少内訳
乗用車生産設備 5,257 百万円 乗用車生産設備 1,146 百万円
軽自動車生産設備 5,423 百万円 軽自動車生産設備 10,825 百万円
エンジン生産設備 6,051 百万円 エンジン生産設備 7,226 百万円
研究開発設備 18,042 百万円 研究開発設備 2,240 百万円
② その他無形固定資産の主な増加内訳 ④ 工具、器具及び備品の主な減少内訳
乗用車生産設備 58 百万円 乗用車生産設備 4,746 百万円
エンジン生産設備 223 百万円 軽自動車生産設備 9,835 百万円
研究開発設備 983 百万円 エンジン生産設備 1,666 百万円
その他システム開発 8,686 百万円 研究開発設備 751 百万円2018/06/22 16:23

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は、主として定率法又は定額法を採用し、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、連結財務諸表提出会社は見積耐用年数を使用し、国内連結子会社は法人税法に規定する基準と同一の基準によっております。在外連結子会社は使用見込年数を耐用年数としております。
無形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。在外連結子会社は、主として利用可能期間に基づく定額法を採用しております。
リース資産
リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とした定額法を採用しており、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2018/06/22 16:23