構築物(純額)
個別
- 2022年3月31日
- 42億3700万
- 2023年3月31日 +37.83%
- 58億4000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2024/06/21 16:11
主として、自動車事業における工場用地(「土地」)及び販売設備(「建物及び構築物(純額)」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2024/06/21 16:11
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 建物及び構築物 25百万円 機械装置及び運搬具 21 機械装置及び運搬具 16 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2024/06/21 16:11
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 86百万円 建物及び構築物 3,118百万円 機械装置及び運搬具 113 機械装置及び運搬具 125 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (1)減損損失を認識した資産グループの概要2024/06/21 16:11
(2)資産のグルーピング方法場 所 用 途 種 類 減損損失(百万円) タイ等 3件 生産用設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品等 4,505 島根県松江市 1件 貸与資産 土地 86 京都府京都市等 4件 遊休資産 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地等 422 合 計 5,015
生産用資産は主として事業会社単位とし、販売関連資産は主として事業拠点単位としております。また、賃貸用資産及び遊休資産は個々の資産グループとして取扱っております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、耐用年数については、見積耐用年数を使用しており、主な耐用年数は以下のとおりであります。2024/06/21 16:11
建物・構築物 3年~60年
機械及び装置・車両運搬具 3年~23年