7287 日本精機

時価

894億円

PER 予

13.26倍

2010年以降

赤字-162.05倍
（2010-2024年）

0.39倍

2010年以降

0.22-1.26倍
（2010-2024年）

3.41%

ROE 予

2.98%

ROA 予

1.95%

減損損失 - 民生機器事業、従業員給料、従業員給料他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減損損失 - 民生機器事業	従業員給料	従業員給料	連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出	賞与引当金の増減額（△は減少）	製品売上原価
2008/03	-	-	67.8億	-	-94百万	974億
2009/03	-	-	65.5億 -3.5%	-	-360百万赤拡	798億 -18.2%
2010/03	-	-	59.4億 -9.3%	-	102百万黒転	651億 -18.4%
2011/03	-	-	61.9億 +4.3%	-	469百万 +359.8%	807億 +24%
2012/03	-	-	72.3億 +16.7%	-	-74百万赤転	802億 -0.6%
2013/03	-	-	77.4億 +7.1%	-	25百万黒転	849億 +5.8%
2014/03	-	-	94.8億 +22.4%	-	-45百万赤転	-
2015/03	84百万	-	106億 +12.2%	-	8百万黒転	-
2016/03	-	-	121億 +13.5%	-	218百万大幅増	-
2017/03	-	-	99.3億 -17.7%	-	49百万 -77.5%	-
2018/03	-	-102億	17.3億 -82.6%	-	-	-
2019/03	-	-107億赤拡	19.9億 +15%	-	-	-
2020/03	-	-109億赤拡	20.3億 +1.9%	-	-	-
2021/03	-	-102億赤縮	20億 -1.2%	-	-	-
2022/03	-	-115億赤拡	21億 +4.9%	-1.2億	-	-
2023/03	-	-115億赤拡	18.7億 -10.9%	-15.2億赤拡	-	-

2008年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -
従業員給料: 67億8300万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -9400万
製品売上原価: 974億4300万

2009年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -
従業員給料: 65億4600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -3億6000万
製品売上原価: 797億5600万

2010年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -
従業員給料: 59億3900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: 1億200万
製品売上原価: 650億6100万

2011年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -
従業員給料: 61億9200万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: 4億6900万
製品売上原価: 806億8400万

2012年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -
従業員給料: 72億2800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -7400万
製品売上原価: 802億1700万

2013年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -
従業員給料: 77億4400万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: 2500万
製品売上原価: 849億

2014年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -
従業員給料: 94億8100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -4500万
製品売上原価: -

2015年3月

減損損失 - 民生機器事業: 8400万
従業員給料: -
従業員給料: 106億3500万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: 800万
製品売上原価: -

2016年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -
従業員給料: 120億7200万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: 2億1800万
製品売上原価: -

2017年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -
従業員給料: 99億3000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: 4900万
製品売上原価: -

2018年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -101億7100万
従業員給料: 17億3000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -
製品売上原価: -

2019年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -107億3900万
従業員給料: 19億8900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -
製品売上原価: -

2020年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -109億1300万
従業員給料: 20億2600万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -
製品売上原価: -

2021年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -102億500万
従業員給料: 20億100万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -
賞与引当金の増減額（△は減少）: -
製品売上原価: -

2022年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -114億5500万
従業員給料: 20億9900万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -1億2000万
賞与引当金の増減額（△は減少）: -
製品売上原価: -

2023年3月

減損損失 - 民生機器事業: -
従業員給料: -114億6200万
従業員給料: 18億7000万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出: -15億1800万
賞与引当金の増減額（△は減少）: -
製品売上原価: -