四半期純利益又は四半期純損失(△)
連結
- 2010年9月30日
- 30億3200万
- 2011年9月30日 +0.13%
- 30億3600万
- 2012年9月30日 -33.43%
- 20億2100万
- 2013年9月30日 -25.04%
- 15億1500万
- 2014年9月30日 +65.74%
- 25億1100万
- 2015年9月30日 -31.38%
- 17億2300万
- 2016年9月30日
- -6000万
- 2017年9月30日
- 30億8100万
- 2018年9月30日 -36.45%
- 19億5800万
- 2019年9月30日
- -8億3200万
- 2020年9月30日 -339.3%
- -36億5500万
- 2021年9月30日
- -5400万
- 2022年9月30日
- 5200万
- 2023年9月30日
- -3億7600万
有報情報
- #1 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表(連結)
- 税金費用の計算2023/11/10 15:35
税金費用については、当第2四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。
ただし、当該見積実効税率を用いて税金費用を計算すると著しく合理性を欠く結果となる場合には、法定実効税率を使用する方法によっております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの関連する自動車産業の生産台数は、半導体供給の改善等により回復基調となったものの、中国では中国系自動車メーカーによるEV車の急激な販売伸長により日系メーカーの販売台数の減少が顕著となっております。2023/11/10 15:35
このような状況下において当社グループの売上高は、生産台数の回復や円安に伴う換算の影響などにより、前年同期比17.1%増の84,259百万円となりました。営業利益は、生産台数の変動に合わせた操業体制を継続したものの、エネルギー費の高止まりや労務費の上昇等により、前年同期比13.3%減の470百万円となりました。経常利益は前年同期比3.2%減の754百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、法人税及び法人税等調整額の計上により前年同期比81.4%減の58百万円となりました。
なお、連結決算における海外子会社損益の円換算には、各子会社決算期の平均レートを使用しており、当第2四半期連結累計期間の米ドルレート(1~6月)は、134.98円/ドル(前第2四半期連結累計期間は123.20円/ドル)であります。 - #3 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2023/11/10 15:35
1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎、並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目 前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当第2四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) (1) 1株当たり四半期純利益金額 13円07銭 2円42銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円) 314 58 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ― 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円) 314 58 普通株式の期中平均株式数(千株) 24,076 24,194 (2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額 12円 80銭 2円 37銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益調整額(百万円) ― ― 普通株式増加数(千株) 498 498 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ― ―