ヨロズ（7294）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 5億7600万
2009年3月31日 +5.21%: 6億600万
2010年3月31日 -0.83%: 6億100万
2011年3月31日 +0.33%: 6億300万
2012年3月31日 -0.17%: 6億200万
2013年3月31日 -4.65%: 5億7400万
2014年3月31日 -94.95%: 2900万
2015年3月31日 +75.86%: 5100万
2016年3月31日 -13.73%: 4400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
b 在外連結子会社

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#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	-	百万円	325	百万円
機械装置及び運搬具	29	〃	44	〃

(注)1 その他は建設仮勘定の合計であります

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#3 担保に供している資産の注記（連結）

財団抵当に供されている資産

	前連結会計年度(2025年3月31日)		当連結会計年度(2026年3月31日)
建物及び構築物	1,128	百万円	1,009	百万円
機械装置及び運搬具	2,455	〃	2,702	〃

担保付債務

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

場所	用途	種類	金額
㈱庄内ヨロズ(山形県)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	43
㈱庄内ヨロズ(山形県)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	21
ヨロズオートモーティブテネシー社(米国)	自動車部品の製造設備等	ソフトウエア	1
ヨロズオートモーティブアラバマ社(米国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	1,941
ヨロズオートモーティブアラバマ社(米国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	1,275
ヨロズオートモーティブアラバマ社(米国)	自動車部品の製造設備等	建設仮勘定	147
ヨロズタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	274
ヨロズタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	322
ヨロズタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	ソフトウエア	8
ワイ・オグラオートモーティブタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	306
ワイ・オグラオートモーティブタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	343
ワイ・オグラオートモーティブタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	建設仮勘定	129
武漢萬宝井汽車部件有限公司(中国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	392
武漢萬宝井汽車部件有限公司(中国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	1,242
ヨロズJBMオートモーティブタミルナドゥ社(印度)	自動車部品の製造設備等	ソフトウエア	16
ヨロズオートモーティブインドネシア社(尼国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	71
ヨロズオートモーティブインドネシア社(尼国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	157

当社グループは、事業用資産については、継続的に収支の把握を行っている管理会計上区分に基づき、原則として各社を基準としてグルーピングを行っており、将来の使用が見込まれていない遊休資産、処分が決定された資産等については個々の資産ごとに減損の要否を判定しております。
自動車用部品の製造設備等については、予想しえない市況の変化に伴う得意先需要の大幅な変動のため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(9,145百万円)として特別損失に計上いたしました。

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#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産は、前連結会計年度末と比べ489百万円増加の81,649百万円となりました。これは、「仕掛品」が1,096百万円、「未収入金」が863百万円減少したものの、「現金及び預金」が1,837百万円、「製品」が113百万円、「原材料及び貯蔵品」が379百万円それぞれ増加したことなどによります。
固定資産は、前連結会計年度末と比べ1,166百万円増加の56,608百万円となりました。これは、「建物及び構築物(純額)」が998百万円減少したものの、「投資有価証券」が942百万円、「機械装置及び運搬具(純額)」が1,017百万円、「工具、器具及び備品(純額)」468百万円それぞれ増加したことなどによります。
この結果、総資産は前連結会計年度末と比べ1,656百万円増加の138,258百万円となりました。

2026/06/22 15:52

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2026/06/22 15:52