有価証券報告書-第81期(2025/04/01-2026/03/31)

※6 減損損失
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)

場所	用途	種類	金額
㈱庄内ヨロズ(山形県)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	43
㈱庄内ヨロズ(山形県)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	21
ヨロズオートモーティブテネシー社(米国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	1,126
ヨロズオートモーティブテネシー社(米国)	自動車部品の製造設備等	工具、器具及び備品	225
ヨロズオートモーティブテネシー社(米国)	自動車部品の製造設備等	建設仮勘定	369
ヨロズオートモーティブテネシー社(米国)	自動車部品の製造設備等	ソフトウエア	1
ヨロズオートモーティブアラバマ社(米国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	1,941
ヨロズオートモーティブアラバマ社(米国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	1,275
ヨロズオートモーティブアラバマ社(米国)	自動車部品の製造設備等	工具、器具及び備品	11
ヨロズオートモーティブアラバマ社(米国)	自動車部品の製造設備等	建設仮勘定	147
ヨロズタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	274
ヨロズタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	322
ヨロズタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	工具、器具及び備品	153
ヨロズタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	建設仮勘定	1
ヨロズタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	ソフトウエア	8
ワイ・オグラオートモーティブタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	306
ワイ・オグラオートモーティブタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	343
ワイ・オグラオートモーティブタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	工具、器具及び備品	54
ワイ・オグラオートモーティブタイランド社(泰国)	自動車部品の製造設備等	建設仮勘定	129
武漢萬宝井汽車部件有限公司(中国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	392
武漢萬宝井汽車部件有限公司(中国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	1,242
武漢萬宝井汽車部件有限公司(中国)	自動車部品の製造設備等	工具、器具及び備品	82
武漢萬宝井汽車部件有限公司(中国)	自動車部品の製造設備等	建設仮勘定	109
武漢萬宝井汽車部件有限公司(中国)	自動車部品の製造設備等	ソフトウエア	11
武漢萬宝井汽車部件有限公司(中国)	自動車部品の製造設備等	長期前払費用	72
ヨロズJBMオートモーティブタミルナドゥ社(印度)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	3
ヨロズJBMオートモーティブタミルナドゥ社(印度)	自動車部品の製造設備等	工具、器具及び備品	7
ヨロズJBMオートモーティブタミルナドゥ社(印度)	自動車部品の製造設備等	建設仮勘定	118
ヨロズJBMオートモーティブタミルナドゥ社(印度)	自動車部品の製造設備等	ソフトウエア	16
ヨロズオートモーティブインドネシア社(尼国)	自動車部品の製造設備等	建物及び構築物	71
ヨロズオートモーティブインドネシア社(尼国)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	157
ヨロズオートモーティブインドネシア社(尼国)	自動車部品の製造設備等	工具、器具及び備品	58
ヨロズオートモーティブインドネシア社(尼国)	自動車部品の製造設備等	建設仮勘定	44
ヨロズオートモーティブインドネシア社(尼国)	自動車部品の製造設備等	ソフトウエア	1
合 計			9,145

当社グループは、事業用資産については、継続的に収支の把握を行っている管理会計上区分に基づき、原則として各社を基準としてグルーピングを行っており、将来の使用が見込まれていない遊休資産、処分が決定された資産等については個々の資産ごとに減損の要否を判定しております。
自動車用部品の製造設備等については、予想しえない市況の変化に伴う得意先需要の大幅な変動のため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(9,145百万円)として特別損失に計上いたしました。
各社の回収可能価額を合理的に算定した正味売却価額により測定しており、鑑定評価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)

場所	用途	種類	金額
㈱庄内ヨロズ(山形県)	自動車部品の製造設備等	機械装置及び運搬具	104
㈱庄内ヨロズ(山形県)	自動車部品の製造設備等	工具、器具及び備品	1
合 計			105

当社グループは、事業用資産については、継続的に収支の把握を行っている管理会計上区分に基づき、原則として各社を基準としてグルーピングを行っており、将来の使用が見込まれていない遊休資産、処分が決定された資産等については個々の資産ごとに減損の要否を判定しております。
自動車部品の製造設備等については、予想しえない市況の変化に伴う得意先需要の大幅な変動のため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(105百万円)として特別損失に計上いたしました。
回収可能価額を合理的に算定した正味売却価額により測定しており、鑑定評価額により評価しております。