このような状況の中、当社グループは、第10次中期経営計画の最終年度として開発力と現場力の強化に取り組んでまいりました。二輪事業では、インドにおいて市場が弱含みで推移する中、コストコントロールを徹底し収益性の確保に努めました。四輪事業では、米国のライトトラックの販売が総じて堅調に推移する中、10速AT用クラッチの増産を進めてまいりました。開発面では、摩擦材や新機構クラッチの開発に注力するとともに、ペーパー応用製品やEV製品の新事業開発を進めるなど、将来を見据えた対応を図ってまいりました。また、新型コロナウイルス対応として、従業員およびその家族、関係者の安全確保を最優先に感染症の拡大防止に取り組むとともに、各国政府や地方自治体の要請等を踏まえ、事業への影響を最小限に抑えるべく対応を行ってまいりました。
以上の結果、当連結会計年度の業績は、米国の四輪車用クラッチの販売が増加したものの、中国の四輪車用クラッチの販売が減少したことに加え、インドの二輪車用クラッチの販売が減少したこともあり、売上収益は171,060百万円(前期比3.7%減)となりました。営業利益は、リコールに伴う補償費用や減損損失の計上等もあり7,896百万円(前期比50.2%減)となりました。税引前当期利益は、6,653百万円(前期比59.7%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益は3,921百万円(前期比66.7%減)となりました。
各セグメントの業績は次のとおりであります。
2020/06/25 15:36