- 5989
- 2026/08/28
- 時価
- 431億円
- PER 予
- 3.87倍
- 2010年以降
- 赤字-98.33倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.52倍
- 2010年以降
- 0.17-0.96倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.61%
- ROE 予
- 13.42%
- ROA 予
- 5.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
法人税等調整額
連結
- 2014年3月31日
- 2億2600万
- 2015年3月31日 +87.61%
- 4億2400万
個別
- 2014年3月31日
- 1億7300万
- 2015年3月31日 -14.45%
- 1億4800万
有報情報
- #1 業績等の概要
- 開発技術領域においては、自動車フレームの高性能化に対応する研究開発・技術開発を進める中で、1,180MPa級の高張力鋼板を用いたフレームの量産を実現、また、軽量化と衝突安全性、デザイン性を高次元で融合できる3次元熱間焼き入れパイプの技術、軽量化に寄与するプレス部品のレーザー連続接合技術からなるフレーム部品が新型車に採用されることになっております。2015/06/24 16:27
以上を受けた当連結会計年度における経営成績は、当社グループの自動車フレームの生産量は前期からほぼ横ばいであったことに加えて、厳しい価格競争や生産に占める小型車の割合が高まる傾向を受けて1台当たりの単価は下落傾向にある中、インドネシアの子会社(ピー・ティ・エイチワン・コウギ・プリマ・オート・テクノロジーズ・インドネシア)を新たに連結の範囲に含めたことや為替換算上の影響があり、売上高は1,857億50百万円(前期比3.2%増)となりました。利益面では、減価償却費の増加や日本での生産減少の影響、中国でのモデルミックスの悪化、インドネシア事業の操業開始の初期コストなどの要因により、営業利益は22億32百万円(同58.0%減)、支払利息の増加や持分法による投資損失を要因に営業外損益が前期に比べ悪化したことから、経常利益は16億59百万円(同70.7%減)、法人税等調整額が増加した影響があり当期純利益は2億92百万円(同91.6%減)となりました。
セグメントの業績につきましては、次のとおりであります。 - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2) 当連結会計年度の経営成績の分析2015/06/24 16:27
当社グループの当連結会計年度の経営成績は、当社グループの自動車フレームの生産量が前期からほぼ横ばいであったことに加え、インドネシアの子会社を新たに連結の範囲に加えたことにより、売上高は前期に比べ58億5百万円(3.2%)増加の1,857億50百万円、減価償却費の増加やインドネシア事業の操業開始の初期コストなどのにより営業利益は30億86百万円(58.0%)減少の22億32百万円、持分法による投資損失などの要因により経常利益は40億3百万円(70.7%)減少の16億59百万円、法人税等調整額が増加した影響があり当連結会計年度における当期純利益は32億3百万円(91.6%)減少の2億92百万円となりました。
(3) 経営成績に重要な影響を与える要因について