構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(耐用年数及び残存価額は、法人税法に規定する方法と同一の基準による)但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2)無形固定資産
自社利用ソフトウェア
社内における見込利用可能期間(5年)による定額法2019/06/28 14:44

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※6 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	―千円	3,291千円
機械装置及び運搬具	243 〃	336 〃

2019/06/28 14:44

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1,129千円	705千円
機械装置及び運搬具	17 〃	443 〃

2019/06/28 14:44

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内子会社
定率法(耐用年数及び残存価額は、法人税法に規定する方法と同一の基準による)但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
在外子会社

2019/06/28 14:44

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(耐用年数及び残存価額は、法人税法に規定する方法と同一の基準による)但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
(2)無形固定資産

2019/06/28 14:44

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内子会社
定率法(耐用年数及び残存価額は、法人税法に規定する方法と同一の基準による)但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
在外子会社
主として定額法
② 無形固定資産
自社利用ソフトウェア
社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
土地使用権
土地使用契約期間(50年)に基づく均等償却2019/06/28 14:44