役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2871万
- 2010年3月31日 -50.45%
- 1422万
- 2011年3月31日 +88.4%
- 2680万
- 2012年3月31日 +2.39%
- 2744万
- 2013年3月31日 +36.12%
- 3735万
- 2014年3月31日 +14.06%
- 4260万
- 2015年3月31日 -16.2%
- 3570万
- 2016年3月31日 +2.8%
- 3670万
- 2017年3月31日 -4.36%
- 3510万
- 2018年3月31日 +47.86%
- 5190万
- 2019年3月31日 -50.1%
- 2590万
- 2020年3月31日 -13.13%
- 2250万
- 2021年3月31日 -87.36%
- 284万
- 2022年3月31日 +38.89%
- 395万
- 2023年3月31日 +4.43%
- 412万
個別
- 2008年3月31日
- 2500万
- 2010年3月31日 -50%
- 1250万
- 2011年3月31日 +100%
- 2500万
- 2012年3月31日 ±0%
- 2500万
- 2013年3月31日 +37.4%
- 3435万
- 2014年3月31日 +18.78%
- 4080万
- 2015年3月31日 -16.18%
- 3420万
- 2016年3月31日 +1.17%
- 3460万
- 2017年3月31日 -4.62%
- 3300万
- 2018年3月31日 +51.52%
- 5000万
- 2019年3月31日 -50%
- 2500万
- 2020年3月31日 -17.2%
- 2070万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
a 商品…………………………………個別法
b 製品・仕掛品・原材料・貯蔵品…総平均法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
②無形固定資産建物及び構築物 15～50年 機械装置及び運搬具 6～16年
定額法を採用しております。2023/06/23 13:41