建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの…旧定率法によっております。
平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの…旧定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得したもの…定額法によっております。
建物以外
工具、器具及び備品
平成19年3月31日以前に取得したもの…旧定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得したもの…定額法によっております。
その他の有形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したもの…旧定率法によっております。
平成19年4月1日から平成24年3月31日までに取得したもの…定率法(250%定率法)によっております。
平成24年4月1日以降に取得したもの…定率法(200%定率法)によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/25 13:16

#2 減損損失に関する注記

当社は、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
長野県茅野市	遊休資産	建物及び土地等
静岡県伊東市	遊休資産	建物及び土地
広島県廿日市市	遊休資産	建物及び土地

当社は、原則として、事業用資産については各工場を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当事業年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(187,641千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物34,032千円及び土地153,608千円であります。

2015/06/25 13:16