有価証券報告書-第79期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
平成10年3月31日以前に取得したもの…旧定率法によっております。
平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの…旧定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得したもの…定額法によっております。
建物以外
工具、器具及び備品
平成19年3月31日以前に取得したもの…旧定額法によっております。
平成19年4月1日以降に取得したもの…定額法によっております。
その他の有形固定資産
平成19年3月31日以前に取得したもの…旧定率法によっております。
平成19年4月1日から平成24年3月31日までに取得したもの…定率法(250%定率法)によっております。
平成24年4月1日以降に取得したもの…定率法(200%定率法)によっております。
平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物…定額法によっております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10年～47年
構築物 10年～60年
機械及び装置 2年～8年
車両運搬具 2年～6年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。