ジーテクト（5970）の退職給付に係る負債の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年3月31日: 14億4700万
2014年6月30日 -7.39%: 13億4000万
2014年9月30日 -2.84%: 13億200万
2014年12月31日 -0.38%: 12億9700万
2015年3月31日 -13.42%: 11億2300万
2015年6月30日 -1.6%: 11億500万
2015年9月30日 -2.53%: 10億7700万
2015年12月31日 -3.9%: 10億3500万
2016年3月31日 +51.98%: 15億7300万
2016年6月30日 -0.57%: 15億6400万
2016年9月30日 -1.34%: 15億4300万
2016年12月31日 +0.06%: 15億4400万
2017年3月31日 +2.27%: 15億7900万
2017年6月30日 -0.19%: 15億7600万
2017年9月30日 -0.06%: 15億7500万
2017年12月31日 +0.51%: 15億8300万
2018年3月31日 -9.16%: 14億3800万
2018年6月30日 -1.67%: 14億1400万
2018年9月30日 -1.13%: 13億9800万
2018年12月31日 +0.43%: 14億400万
2019年3月31日 +10.97%: 15億5800万
2019年6月30日 +10.59%: 17億2300万
2019年9月30日 +0.52%: 17億3200万
2019年12月31日 +1.5%: 17億5800万
2020年3月31日 -3.24%: 17億100万
2020年6月30日 +3.06%: 17億5300万
2020年9月30日 -1.43%: 17億2800万
2020年12月31日 +3.53%: 17億8900万
2021年3月31日 -27.11%: 13億400万
2021年6月30日 -2.61%: 12億7000万
2021年9月30日 -3.46%: 12億2600万
2021年12月31日 -3.18%: 11億8700万
2022年3月31日 -11.71%: 10億4800万
2022年6月30日 +4.01%: 10億9000万
2022年9月30日 +61.19%: 17億5700万
2022年12月31日 -4.38%: 16億8000万
2023年3月31日 -13.57%: 14億5200万
2023年6月30日 +2.48%: 14億8800万
2023年9月30日 +0.54%: 14億9600万
2023年12月31日 -2.47%: 14億5900万
2024年3月31日 -66.48%: 4億8900万
2024年6月30日 +137.63%: 11億6200万
2024年9月30日 ±0%: 11億6200万
2024年12月31日 +11.88%: 13億
2025年3月31日 -3.77%: 12億5100万
2025年9月30日 -3.12%: 12億1200万
2025年12月31日 +23.02%: 14億9100万
2026年3月31日 +6.77%: 15億9200万

有報情報

#1 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

		(単位:百万円)
減価償却費	887	479
退職給付に係る負債	32	252
固定資産の内部未実現利益	276	220

(注1)評価性引当額が360百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が197百万円増加したことに伴うものであります。
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額

2025/06/25 15:56

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

マネジメントは、前提や検討は妥当なものと考えておりますが、市場環境等の変化により、事業計画の変更が生じた場合、将来キャッシュ・フローが減少することによって、減損処理が必要となる可能性があります。
c.退職給付に係る負債、退職給付に係る資産及び退職給付費用
退職給付に係る負債、退職給付に係る資産及び退職給付費用は、主に数理計算で設定される退職給付に係る負債の割引率、年金資産の期待運用収益率等の仮定に基づいて算出しております。割引率は、確定給付制度債務と概ね同じ支払期日を有する優良社債の報告期間の期末日時点における市場利回りに基づいて決定し、年金資産の期待運用収益率は、過去の運用実績及び将来見通し等に基づいて決定しております。マネジメントは割引率、年金資産の期待運用収益率に使用した仮定は妥当なものと考えておりますが、割引率及び期待運用収益率の変動は、将来の退職給付に係る負債、退職給付に係る資産及び退職給付費用に影響を与える可能性があります。

2025/06/25 15:56

#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」は、表示の明瞭性を高める観点から、当連結会計年度より「退職給付に係る資産及び負債の増減額(△は減少)」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」に表示していた△70百万円は、「退職給付に係る資産及び負債の増減額(△は減少)」△70百万円として組み替えております。

2025/06/25 15:56

#4 退職給付関係、連結財務諸表（連結）

(3)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表

		(単位:百万円)

退職給付に係る負債	489	1,251
退職給付に係る資産	-	△1,081

(4)退職給付費用及びその内訳項目の金額

2025/06/25 15:56

#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。将来キャッシュ・フローは、計画策定時における合理的な情報等を基礎として策定された事業計画に基づいております。この事業計画は、各種経済予測、顧客の生産計画などに関する経営者の判断に基づく仮定により影響を受け、技術革新や支援政策により大きな影響を受けるEVへの移行見込等、事業計画の前提とした条件や仮定にも不確実性が含まれているため、変更が生じた場合、将来キャッシュ・フローが減少することによって減損処理を認識する必要が生じ、翌連結会計年度の連結財務諸表において固定資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。
(3) 退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産
① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

2025/06/25 15:56