ジーテクト(5970)の退職給付に係る負債の推移 - 通期
連結
- 2014年3月31日
- 14億4700万
- 2015年3月31日 -22.39%
- 11億2300万
- 2016年3月31日 +40.07%
- 15億7300万
- 2017年3月31日 +0.38%
- 15億7900万
- 2018年3月31日 -8.93%
- 14億3800万
- 2019年3月31日 +8.34%
- 15億5800万
- 2020年3月31日 +9.18%
- 17億100万
- 2021年3月31日 -23.34%
- 13億400万
- 2022年3月31日 -19.63%
- 10億4800万
- 2023年3月31日 +38.55%
- 14億5200万
- 2024年3月31日 -66.32%
- 4億8900万
- 2025年3月31日 +155.83%
- 12億5100万
- 2026年3月31日 +27.26%
- 15億9200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/25 15:56
(注1)評価性引当額が360百万円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が197百万円増加したことに伴うものであります。(単位:百万円) 減価償却費 887 479 退職給付に係る負債 32 252 固定資産の内部未実現利益 276 220
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- マネジメントは、前提や検討は妥当なものと考えておりますが、市場環境等の変化により、事業計画の変更が生じた場合、将来キャッシュ・フローが減少することによって、減損処理が必要となる可能性があります。2025/06/25 15:56
c.退職給付に係る負債、退職給付に係る資産及び退職給付費用
退職給付に係る負債、退職給付に係る資産及び退職給付費用は、主に数理計算で設定される退職給付に係る負債の割引率、年金資産の期待運用収益率等の仮定に基づいて算出しております。割引率は、確定給付制度債務と概ね同じ支払期日を有する優良社債の報告期間の期末日時点における市場利回りに基づいて決定し、年金資産の期待運用収益率は、過去の運用実績及び将来見通し等に基づいて決定しております。マネジメントは割引率、年金資産の期待運用収益率に使用した仮定は妥当なものと考えておりますが、割引率及び期待運用収益率の変動は、将来の退職給付に係る負債、退職給付に係る資産及び退職給付費用に影響を与える可能性があります。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2025/06/25 15:56
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」は、表示の明瞭性を高める観点から、当連結会計年度より「退職給付に係る資産及び負債の増減額(△は減少)」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「退職給付に係る負債の増減額(△は減少)」に表示していた△70百万円は、「退職給付に係る資産及び負債の増減額(△は減少)」△70百万円として組み替えております。 - #4 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (3)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2025/06/25 15:56
(4)退職給付費用及びその内訳項目の金額(単位:百万円) 退職給付に係る負債 489 1,251 退職給付に係る資産 - △1,081 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。将来キャッシュ・フローは、計画策定時における合理的な情報等を基礎として策定された事業計画に基づいております。この事業計画は、各種経済予測、顧客の生産計画などに関する経営者の判断に基づく仮定により影響を受け、技術革新や支援政策により大きな影響を受けるEVへの移行見込等、事業計画の前提とした条件や仮定にも不確実性が含まれているため、変更が生じた場合、将来キャッシュ・フローが減少することによって減損処理を認識する必要が生じ、翌連結会計年度の連結財務諸表において固定資産の金額に重要な影響を与える可能性があります。2025/06/25 15:56
(3) 退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産
① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額