訂正有価証券報告書-第9期(2019/04/01-2020/03/31)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	3年～50年
機械及び装置	2年～17年
工具、器具及び備品	2年～18年

(2)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用)の減価償却の方法は、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。