有価証券報告書-第6期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2年～65年
機械装置及び運搬具	2年～25年
工具器具及び備品	2年～20年

② 無形固定資産
ソフトウェア
ソフトウェア(自社利用)の減価償却の方法は、社内における利用可能期間(2年～5年)に基づく定額法によっております。
土地使用権
一部の在外連結子会社の土地使用権であり、土地使用契約期間(主に50年)に基づき、毎期均等償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。