有価証券報告書-第64期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

男性11名 女性0名 (役員のうち女性の比率―%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長	―	岡 嶋 茂	昭和27年5月22日生	昭和52年4月	㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社	(注)3	23
				平成12年4月	当社に入社
				平成13年4月	技術部長
				平成15年6月	取締役に就任
				平成20年6月	常務取締役に就任
				平成23年6月	専務取締役に就任
				平成25年6月	代表取締役社長に就任
				平成27年4月	代表取締役社長執行役員に就任(現任)
常務取締役	―	森 田 常 夫	昭和26年7月1日生	昭和56年9月	当社に入社	(注)3	17
				平成14年4月	営業部長
				平成17年6月	取締役に就任
				平成21年4月	購買部長
				平成26年6月	常務取締役に就任
				平成27年4月	取締役常務執行役員に就任(現任)
常務取締役	品質保証部長	田 邉 泰	昭和27年2月23日生	昭和45年3月	㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社	(注)3	5
				平成21年4月	当社に入社
				平成21年4月	品質保証部長
				平成22年4月	生産企画室長
				平成22年6月	工場長
				平成22年6月	取締役に就任
				平成24年4月	製造第一部長
				平成26年6月	常務取締役に就任
				平成27年4月	取締役常務執行役員に就任(現任)
				平成27年4月	品質保証部長に就任(現任)
取締役	経理部長	木 村 英 典	昭和38年8月28日生	昭和61年3月	当社に入社	(注)3	4
				平成22年4月	経理部長(現任)
				平成25年6月	取締役に就任
				平成27年4月	取締役執行役員に就任(現任)
取締役	技術部長	岡 田 昇	昭和39年9月27日生	昭和58年3月	当社に入社	(注)3	7
				平成22年4月	技術部長(現任)
				平成25年6月	取締役に就任
				平成27年4月	取締役執行役員に就任(現任)
取締役	―	関 田 茂 夫	昭和26年6月19日生	昭和50年4月	㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社	(注)3	―
				平成19年4月	同社執行役員
				平成20年6月	同社取締役執行役員
				平成27年4月	同社常務執行役員に就任(現任)
				平成27年6月	当社取締役に就任(現任)
取締役	―	永 井 邦 夫	昭和31年9月12日生	昭和52年4月	㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社	(注)3	―
				平成25年4月	同社執行役員(現任)
				平成26年6月	当社取締役に就任(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	―	井 上 雄 象	昭和26年4月3日生	昭和48年6月	㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社	(注)4	11
				平成14年4月	当社に入社
				平成14年4月	業務部長
				平成18年4月	経理部長
				平成22年4月	監査室長
				平成22年6月	常勤監査役に就任(現任)
監査役	―	早 川 榮 一	昭和16年3月13日生	昭和35年4月	国税庁入庁	(注)4	―
				平成5年7月	桐生税務署長
				平成6年7月	館林税務署長
				平成9年7月	宇都宮税務署長
				平成10年9月	税理士登録
				平成20年6月	当社監査役に就任(現任)
監査役	―	三 田 賢 一	昭和24年3月31日生	昭和47年3月	㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社	(注)4	―
				平成16年1月	同社執行役員に就任
				平成20年5月	㈱ミツバアビリティスタッフ(現㈱ミツバアビリティ)代表取締役社長(現任)
				平成20年6月	㈱オフィスアドバン代表取締役社長(現任)
				平成20年6月	㈱ミツバ取締役執行役員
				平成22年6月	当社監査役に就任(現任)
				平成23年4月	㈱ミツバ取締役常務執行役員
				平成25年4月	同社取締役専務執行役員
				平成27年6月	同社代表取締役専務執行役員(現任)
監査役	―	武 信 幸	昭和32年5月8日生	昭和56年4月	㈱三ツ葉電機製作所(現㈱ミツバ)入社	(注)4	―
				平成22年6月	当社監査役に就任(現任)
				平成23年4月	㈱ミツバ執行役員(現任)
計							67

(注) 1.取締役関田茂夫及び永井邦夫は、社外取締役であります。
2.監査役早川榮一、三田賢一及び武信幸は、社外監査役であります。
3.平成27年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.平成27年6月17日開催の定時株主総会の終結の時から4年間