構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具、器具及び備品のうち工具については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～47年
機械及び装置 2年～17年
(2)無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア 5年2021/02/26 9:05

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(2019年11月30日)		当連結会計年度(2020年11月30日)
建物及び構築物	1,625,429千円	( 1,365,242千円)	1,605,254千円	(1,365,994千円)
土地	773,380	( 225,944 )	773,380	(225,944 )

(2)担保に係る債務

2021/02/26 9:05

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具、器具及び備品のうち工具については、定額法を採用しております。
在外連結子会社

2021/02/26 9:05

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具、器具及び備品のうち工具については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/02/26 9:05

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備は除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに工具、器具及び備品のうち工具については、定額法を採用しております。
在外連結子会社
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6年～47年
機械装置及び運搬具 2年～17年
②無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア 5年
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2021/02/26 9:05