純資産
連結
- 2023年11月30日
- 118億2153万
- 2024年11月30日 +9.84%
- 129億8430万
- 2025年11月30日 +11.94%
- 145億3445万
個別
- 2023年11月30日
- 105億9701万
- 2024年11月30日 +9.3%
- 115億8272万
- 2025年11月30日 +12.33%
- 130億1096万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②棚卸資産
商品及び製品、仕掛品
主に総平均法による原価法
原材料
主に月次移動平均法による原価法
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
なお、貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/02/26 10:00 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産合計)2026/02/26 10:00
当連結会計年度末における純資産の残高は、145億3,445万円となり、前連結会計年度末に比べ、15億5,015万円の増加となりました。主な要因は、利益剰余金が増加したことによるものであります。
この結果、自己資本比率は36.0%(前連結会計年度末は31.9%)となりました。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2026/02/26 10:00
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 市場価格のない株式等以外のもの2026/02/26 10:00
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/02/26 10:00
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) 1株当たり純資産額(円) 2,272.85 2,544.34 1株当たり当期純利益(円) 223.36 266.48
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。