- 7264
- 2026/09/03
- 時価
- 88億円
- PER 予
- 6.74倍
- 2010年以降
- 3.1-24.66倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.36倍
- 2010年以降
- 0.26-1.04倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.47%
- ROE 予
- 5.3%
- ROA 予
- 4.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 121億4302万
- 2022年3月31日 +6.94%
- 129億8574万
個別
- 2021年3月31日
- 132億4491万
- 2022年3月31日 -0.21%
- 132億1694万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3) その他の項目2022/06/23 16:50
※1 減価償却費は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。(単位:千円) 減価償却費※1 24,768 25,042 有形固定資産、無形固定資産及び長期前払費用の増加額※2 26,846 20,937
※2 有形固定資産、無形固定資産及び長期前払費用の増加額は主に当社の管理部門に係る資産であります。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2022/06/23 16:50
有形固定資産
主として、製造設備及び事務機器(機械装置及び運搬具並びにその他)であります。 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2022/06/23 16:50
7.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 186,561 千円 固定資産 827 千円 資産合計 187,388 千円
- #4 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 8~17年
ロ.無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/06/23 16:50 - #5 固定資産売却益の注記
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2022/06/23 16:50前事業年度
(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)当事業年度
(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)機械及び装置 564千円 ―千円 車輌運搬具 ― 29 計 564 29 - #6 固定資産除却損の注記
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2022/06/23 16:50前事業年度
(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)当事業年度
(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)建物 ―千円 3,836千円 機械及び装置 695 3,563 工具、器具及び備品 ― 180 計 695 7,580 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2022/06/23 16:50
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2022/06/23 16:50
(単位:千円) - #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに3MT(THAILAND)CO.,LTD.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに当該会社株式の取得価額と取得による収入の関係は次の通りであります。2022/06/23 16:50
流動資産 186,561千円 固定資産 827 流動負債 △76,982 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (3) キャッシュ・フロー2022/06/23 16:50
当連結会計年度における現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、税金等調整前当期純利益、減価償却費、仕入債務の増加額、定期預金の払戻による収入、有価証券の償還による収入や長期借入金による収入があったものの、為替差損益、売上債権の増額、棚卸資産の増額、法人税等の支払額、有形固定資産の取得による支出、有価証券の取得による支出や短期借入金の純減額などがあり、当連結会計年度末には6,238百万円(前連結会計年度末比11.4%減)となりました。
(営業活動によるキャッシュ・フロー) - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2022/06/23 16:50
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。 - #12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2022/06/23 16:50
連結子会社における有形固定資産の評価
(1) 連結財務諸表に計上した金額 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2022/06/23 16:50
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)