ムロコーポレーション(7264)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億1504万
- 2009年3月31日 -51.98%
- 5525万
- 2010年3月31日 -17.89%
- 4536万
- 2011年3月31日 -14.08%
- 3897万
- 2012年3月31日 -8.95%
- 3548万
- 2013年3月31日 +21.63%
- 4316万
- 2014年3月31日 +50.11%
- 6479万
- 2015年3月31日 -13.38%
- 5612万
- 2016年3月31日 -5.76%
- 5288万
- 2017年3月31日 -27.3%
- 3844万
- 2018年3月31日 -16.21%
- 3221万
- 2019年3月31日 +48.23%
- 4775万
- 2020年3月31日 +90.48%
- 9096万
- 2021年3月31日 +11.43%
- 1億135万
- 2022年3月31日 -8.26%
- 9298万
- 2023年3月31日 -25.79%
- 6900万
- 2024年3月31日 -37.89%
- 4285万
- 2025年3月31日 -43.18%
- 2435万
- 2026年3月31日 +154.48%
- 6196万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は主として定額法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りです。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 8~17年
ロ.無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/23 13:12 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。2026/06/23 13:12
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ.リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2026/06/23 13:12
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産