有価証券報告書-第43期(平成27年9月1日-平成28年8月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法(ただし、平成10年9月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物3～38年、構築物3～50年、機械及び装置2～15年、車両運搬具2～6年、工具器具及び備品2～20年であります。
無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
長期前払費用
定額法を採用しております。