テイン（7217）の全事業営業利益の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- -1000万
- 2010年12月31日 -49.64%
- -1496万
- 2011年12月31日
- -1025万
- 2012年12月31日
- -825万
- 2013年12月31日
- 8078万
- 2014年12月31日 +57.49%
- 1億2723万
- 2015年12月31日 -3.96%
- 1億2219万
- 2016年12月31日 +75.3%
- 2億1420万
- 2017年12月31日 +11.16%
- 2億3811万
- 2018年12月31日 +5.85%
- 2億5203万
- 2019年12月31日 +66.72%
- 4億2018万
- 2020年12月31日 +70.59%
- 7億1680万
- 2021年12月31日 -5.72%
- 6億7577万
- 2022年12月31日 -32.7%
- 4億5478万
- 2023年12月31日 -1.84%
- 4億4642万
- 2024年12月31日 -51.38%
- 2億1706万
- 2025年12月31日 -39.81%
- 1億3065万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- これらの結果、国別の好不調はあるもののアジア地域を中心に「EnduraPro」シリーズを始めとする各種製品群が概ね堅調に推移いたしました。しかしながら、第2四半期累計期間で北米の売上が大きく落ち込んだことへの対策として販売価格の見直しを講じた反面、これに伴う買い控えなどがあったことや、国内販売も引き続き低調に推移したことなどから、当第3四半期連結累計期間の売上高は3,645百万円(前年同期比10.0%減)となりました。2024/02/09 16:02
損益においては、生産量の増加や国内での販売価格の見直しが奏功したことによる売上総利益率の改善があった反面、販管費の増加もあり営業利益は446百万円(前年同期比1.8%減)となりましたが、経常利益は為替差損益の影響から527百万円(前年同期比1.5%増)となりました。また親会社株主に帰属する四半期純利益については、中国の現地子会社における経済発展局からの法人所得税の還付金が当第3四半期累計期間にはなかったことから、369百万円(前年同期比16.4%減)となりました。
財政状態の分析
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
