建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 4847万
- 2014年3月31日 +965.04%
- 5億1624万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/06/18 13:39
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 建物及び構築物 269千円 28,851千円 機械装置及び運搬具 21 3,684 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2014/06/18 13:39
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 建物及び構築物 -千円 516,131千円 土地 - 1,070,533
- #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物の当期増加は、本社社屋の建設等によるものであります。2014/06/18 13:39
- #4 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準および評価方法
(1)有価証券の評価基準および評価方法
子会社株式
移動平均法による原価法
(2)たな卸資産の評価基準および評価方法
主として月次総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法)
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)長期前払費用
定額法2014/06/18 13:39 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 2~9年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2014/06/18 13:39