建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物(建物付属設備は除く)については定額法)
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)長期前払費用
定額法2016/06/23 14:25

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	-千円		2,004千円
機械装置及び運搬具	-		0

2016/06/23 14:25

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	503,766千円	521,201千円
土地	1,070,533	1,070,533

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/23 14:25

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物の当期増加は倉庫の設置等によるものであります。2016/06/23 14:25

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～9年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2016/06/23 14:25