有価証券報告書-第33期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～9年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法