訂正有価証券報告書-第36期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
- 【提出】
- 2019/07/08 13:22
- 【資料】
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- 【項目】
- 142項目
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
主として定率法(ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~38年
機械装置及び運搬具 2~9年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法