形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) 長期前払費用
定額法2019/07/08 13:22

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	494,879	千円	468,019	千円
土地	1,070,533		1,070,533

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/07/08 13:22

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
主として定率法(ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/07/08 13:22

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法(ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)
(2) 無形固定資産

2019/07/08 13:22

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法(ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～38年
機械装置及び運搬具 2～9年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/07/08 13:22