建物(純額)
個別
- 2016年3月31日
- 61億1100万
- 2017年3月31日 -6.94%
- 56億8700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物(附属設備を含む) 15~50年
機械及び装置 7~9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 10:51 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2018/06/28 10:51
前連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日) 当連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 土地 ―百万円 24百万円 建物及び構築物 0 ― 機械装置及び運搬具 13 6 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2018/06/28 10:51
前連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日) 当連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 土地 3百万円 7百万円 建物及び構築物 0 41 機械装置及び運搬具 17 26 - #4 固定資産廃棄損の注記
- ※5 固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。2018/06/28 10:51
前連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日) 当連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 建物及び構築物 43百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 51 51 - #5 担保に供している資産の注記
- 担保に供している資産は次のとおりであります。2018/06/28 10:51
上記に対応する債務は次のとおりであります。前事業年度(2016年3月31日) 当事業年度(2017年3月31日) 現金及び預金 63百万円 63百万円 建物 751 838 機械及び装置 0 0
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。2018/06/28 10:51
3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。建物 工場及び建物付属設備の売却 1,630百万円 機械及び装置 老朽化及び旧型設備の除却 1,687百万円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2015年4月1日 至 2016年3月31日)2018/06/28 10:51
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部等を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 伊勢崎本社(群馬県伊勢崎市) 遊休資産 建物及び構築物 伊勢崎事業部(群馬県伊勢崎市) 遊休資産 機械装置及び運搬具
当連結会計年度に於いて、事業の用に供していない遊休資産の内、今後の稼動見込みが乏しいと判断した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(43百万円)として特別損失に計上しました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
尚、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 4~9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/28 10:51