固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 (附属設備を含む) 15～50年
機械及び装置 7～9年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2020/12/28 9:01

#4 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内訳は次の通りであります。

	前中間連結会計期間 (自 2019年4月1日至 2019年9月30日)		当中間連結会計期間 (自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
機械装置及び運搬具	3	百万円	3	百万円
工具、器具及び備品	1		1

2020/12/28 9:01

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は次の通りであります。

	前中間連結会計期間 (自 2019年4月1日至 2019年9月30日)		当中間連結会計期間 (自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
機械装置及び運搬具	4	百万円	1	百万円
工具、器具及び備品	0		8

2020/12/28 9:01

#6 固定資産廃棄損の注記

固定資産廃棄損の内訳は次の通りであります。

	前中間連結会計期間 (自 2019年4月1日至 2019年9月30日)		当中間連結会計期間 (自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
建物及び構築物	4	百万円	2	百万円
機械装置及び運搬具	2		4
工具、器具及び備品	26		2

2020/12/28 9:01

#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産

2020/12/28 9:01

#8 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額

2020/12/28 9:01

#9 減価償却額の注記

※3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)		当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
有形固定資産	1,167	百万円	1,268	百万円
無形固定資産	77		98

2020/12/28 9:01

#10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

える影響を評価した結果、当中間連結会計期間に於いて変更を必要としたものはありません。
・固定資産の減損
・繰延税金資産の回収可能性

2020/12/28 9:01

#11 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産

2020/12/28 9:01

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 4～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
尚、自社利用のソフトウエアについては、社内に於ける利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/12/28 9:01