(2) 持分法を適用していない非連結子会社(山田車用部品研究開発(成都)有限公司及び山田投資(成都)有限公司)は、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても中間連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、且つ、全体としても重要性がない為、持分法の適用範囲から除外しております。