建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物 15～31年2014/06/26 14:25

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	361千円	568千円
機械装置及び運搬具	3,759	5,472

2014/06/26 14:25

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	26,497千円	24,918千円
土地	330,811	330,811

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/26 14:25

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

い」により取得価額から控除した圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	1,785千円	1,785千円
機械装置及び運搬具	12,500	12,500

2014/06/26 14:25

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は6,301百万円となり760百万円増加しました。その主な内訳は建物及び構築物の増加256百万円、機械装置及び運搬具の増加484百万円、工具、器具及び備品の増加113百万円、建設仮勘定の減少257百万円、無形固定資産の増加15百万円、投資有価証券の増加130百万円、関係会社株式の減少9百万円、その他の増加17百万円等によるものであります。
③ 流動負債

2014/06/26 14:25

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法(平成10年4月1日以降取得の建物(建物付属設備を除く)については定額法)、在外連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
(イ)建物 15～31年
(ロ)構築物 10～35年
(ハ)機械装置 9年
(ニ)車両運搬具 4～6年
(ホ)工具、器具及び備品 2～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、償却年数は次のとおりであります。
(イ)ソフトウェア(自社利用分) 5年
(ロ)電気通信施設利用権 20年
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(ただし残価保証がある場合は当該金額)とする定額法を採用しております。2014/06/26 14:25