建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)・・・定額法
但し、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引開始日が「リース取引に関する会計基準」(企業会計基準第13号(平成5年6月17日(企業会計審議会第一部会)、平成19年3月30日改正))の適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用・・・定額法2014/12/26 14:11

#2 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	12,007千円	10,342千円
機械装置及び運搬具	1,998	3,825

2014/12/26 14:11

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	―千円	41千円
機械装置及び運搬具	911	157

2014/12/26 14:11

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。但し、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。但し、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③長期前払費用
定額法によっております。
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/12/26 14:11