ジャムコ(7408)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 24億4822万
- 2009年3月31日 +23.07%
- 30億1293万
- 2010年3月31日 -7.69%
- 27億8136万
- 2011年3月31日 -8.16%
- 25億5449万
- 2012年3月31日 +5.47%
- 26億9410万
- 2013年3月31日 -8.28%
- 24億7092万
- 2014年3月31日 +47.86%
- 36億5340万
- 2015年3月31日 +16.23%
- 42億4631万
- 2016年3月31日 +10.87%
- 47億776万
- 2017年3月31日 -2.72%
- 45億7949万
- 2018年3月31日 -6.62%
- 42億7645万
- 2019年3月31日 -1.36%
- 42億1847万
- 2020年3月31日 -0.57%
- 41億9423万
- 2021年3月31日 -4.13%
- 40億2113万
- 2022年3月31日 -7.08%
- 37億3654万
- 2023年3月31日 -4.92%
- 35億5256万
- 2024年3月31日 -6.2%
- 33億3219万
- 2025年3月31日 -0.09%
- 33億2922万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/30 15:04
当社及び国内連結子会社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。但し、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #2 固定資産処分損に関する注記(連結)
- ※7 固定資産処分損の内訳2025/06/30 15:04
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 3,524千円 17,143千円 機械装置及び運搬具 7,943 697 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※6 固定資産売却益の内訳2025/06/30 15:04
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 -千円 4,855千円 機械装置及び運搬具 3,515 54,008 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/06/30 15:04
建物 航空機整備・製造事業部 C202 2F 新事務所改修工事 74,700千円 機械及び装置 航空機整備・製造事業部 長尺π型用ADP成型機/NEDO 91,050千円 工具、器具及び備品 航空機内装品製造事業部 空の移動体験調査(ラバトリーモックアップ) 49,980千円 リース資産(有形) 航空機整備・製造事業部 ホイール洗浄装置 138,705千円 建設仮勘定 航空機整備・製造事業部 ハンディプローブ三次元測定機(XM-5000)/MD 7,716千円 ソフトウエア 航空機整備・製造事業部 COSMOS 一貫生産システム構築 48,172千円 ソフトウエア仮勘定 航空機内装品製造事業部 Jamco Platform(Spare受注プロセス可視化) 12,250千円 リース資産(無形) 航空機内装品製造事業部 mcframe要件定義① 758,366千円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産または資産グループの概要2025/06/30 15:04
(2) 減損損失を認識するに至った経緯区分 内容 種類 場所 遊休資産 航空機シート等製造用試験設備他 その他(有形固定資産)ソフトウエア 東京都及び宮崎県 建物及び構築物機械装置及び運搬具その他(有形固定資産)ソフトウエア 米国 航空機内装品等製造設備 機械装置及び運搬具 米国
航空機シート事業については、事業計画の変更により、投資額の回収が見込めなくなったため、又、航空機内装品製造設備については、従来の使用用途での使用見込がなくなり、投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識するものであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)・・・定率法2025/06/30 15:04
但し、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)及び2016年4月1日以降取得した建物附属設備、構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。