新家工業（7305）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億9900万
2010年9月30日: -1億5900万
2010年12月31日: 900万
2011年3月31日 +999.99%: 1億9800万
2011年6月30日 -57.58%: 8400万
2011年9月30日: -2億9300万
2011年12月31日 -55.63%: -4億5600万
2012年3月31日: -4000万
2012年6月30日 -430%: -2億1200万
2012年9月30日 -80.19%: -3億8200万
2012年12月31日: -7300万
2013年3月31日: 6億7900万
2013年6月30日 -42.56%: 3億9000万
2013年9月30日 +122.05%: 8億6600万
2013年12月31日 +22.29%: 10億5900万
2014年3月31日 -20.49%: 8億4200万
2014年6月30日 -48.34%: 4億3500万
2014年9月30日 +42.99%: 6億2200万
2014年12月31日 +102.09%: 12億5700万
2015年3月31日 +66.11%: 20億8800万
2015年6月30日 -90.33%: 2億200万
2015年9月30日: -3億400万
2015年12月31日: -1100万
2016年3月31日 -999.99%: -8億7000万
2016年6月30日: -2億2000万
2016年9月30日: 1億9500万
2016年12月31日 +686.15%: 15億3300万
2017年3月31日 +25.44%: 19億2300万
2017年6月30日 -66.04%: 6億5300万
2017年9月30日 +86.68%: 12億1900万
2017年12月31日 +75.47%: 21億3900万
2018年3月31日 -2.52%: 20億8500万
2018年6月30日 -90.02%: 2億800万
2018年9月30日 +203.85%: 6億3200万
2018年12月31日 -31.49%: 4億3300万
2019年3月31日 +114.78%: 9億3000万
2019年6月30日 -90.54%: 8800万
2019年9月30日 +197.73%: 2億6200万
2019年12月31日 +223.66%: 8億4800万
2020年3月31日: -6100万
2020年6月30日: 3億4800万
2020年9月30日 +301.72%: 13億9800万
2020年12月31日 +28.33%: 17億9400万
2021年3月31日 +62.21%: 29億1000万
2021年6月30日 -82.16%: 5億1900万
2021年9月30日 +164.16%: 13億7100万
2021年12月31日 +59.45%: 21億8600万
2022年3月31日 +36.96%: 29億9400万
2022年6月30日 -71.48%: 8億5400万
2022年9月30日 +133.26%: 19億9200万
2022年12月31日 +65.26%: 32億9200万
2023年3月31日 +15.64%: 38億700万
2023年6月30日 -66.85%: 12億6200万
2023年9月30日 +58.87%: 20億500万
2023年12月31日 +23.34%: 24億7300万
2024年3月31日 +75.74%: 43億4600万
2024年6月30日 -83.92%: 6億9900万
2024年9月30日 -63.09%: 2億5800万
2024年12月31日 +336.43%: 11億2600万
2025年3月31日 +17.5%: 13億2300万
2025年6月30日 -64.85%: 4億6500万
2025年9月30日 +276.99%: 17億5300万
2025年12月31日 +75.24%: 30億7200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 10:12
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 10:12
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 10:12