建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。ただし、建物については定額法によっています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。なお、自社利用のソフトウエアについては、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。2014/06/30 8:55

#2 固定資産処分損に関する注記

※6 固定資産処分損の内容はつぎのとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	23百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	34	21

2014/06/30 8:55

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容はつぎのとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	859百万円
機械装置及び運搬具	7	4

2014/06/30 8:55

#4 担保に供している資産の注記（連結）

つぎの資産を流動負債・その他(預り金) 333百万円および固定負債・その他(長期預り金) 4,539百万円の担保に供しています。
建物 3,849百万円
当連結会計年度(平成26年3月31日)

2014/06/30 8:55

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

前連結会計年度(平成25年3月31日)

科目	取得価額からの控除額(百万円)	減価償却累計額からの減額(百万円)
建物及び構築物	170	11
機械装置及び運搬具	61	36

当連結会計年度(平成26年3月31日)

科目	取得価額からの控除額(百万円)	減価償却累計額からの減額(百万円)
建物及び構築物	170	19
機械装置及び運搬具	61	44

2014/06/30 8:55

#6 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

有形固定資産に対する減価償却累計額は、前連結会計年度まで各資産科目に対する控除科目として掲記していましたが、当連結会計年度より各資産の金額から直接控除し、その控除残高を各資産の金額として表示する方法に変更するとともに、当該減価償却累計額を注記することに変更しています。なお、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結貸借対照表についてつぎのとおり組替えを行っています。

	組替前		組替後
建物及び構築物	71,962	百万円	―	百万円
減価償却累計額	△37,859		―
建物及び構築物(純額)	34,102		34,102
機械装置及び運搬具	18,534		―

2014/06/30 8:55

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社は、主として建物は定額法、その他については定率法、在外連結子会社は、定額法により償却しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2014/06/30 8:55