当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
連結
- 2014年3月31日
- 97億2400万
- 2015年3月31日 +89.69%
- 184億4500万
個別
- 2014年3月31日
- 99億6800万
- 2015年3月31日 +7.01%
- 106億6700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 「三条再配置計画」における生産の内製化に伴って、研究用の設備について、生産用の設備への転用により安定的な使用が見込まれる資産が増加しており、また、生産の内製化により、耐用年数を通してより安定的に使用する生産用の設備も増加していることから、今後は耐用年数にわたって取得原価を均等配分する定額法を採用することが固定資産の使用実態をより適切に反映させることができると判断しました。2015/06/29 10:06
この変更により、従来の方法と比べて、当事業年度の営業利益、経常利益および税引前当期純利益がそれぞれ836百万円増加しています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 業績等の概要
- マーケット事業の強化など、成長に向けた施策を積極的に進めています。2015/06/29 10:06
この結果、当期の業績につきましては、売上高は3,147億2百万円(前期比2.3%増)となり、営業利益は271億8千9百万円(同13.2%増)、経常利益は283億7千7百万円(同14.4%増)、当期純利益は184億4千5百万円(同89.7%増)と
なりました。 - #3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度は、日本においては、経済対策・金融政策の効果などを背景に企業収益・雇用情勢の改善が見られ、緩やかな回復基調が続きました。海外においては、米国では景気の安定した回復が続きましたが、欧州では景気は足踏み状態で、また中国では経済成長のペースの緩やかな状態が続きました。2015/06/29 10:06
このような情勢のもとで、当連結会計年度の売上高は3,147億2百万円と前連結会計年度に比べ71億7千万円増加しました。営業利益は売上高の増加や売上高原価率の改善により271億8千9百万円と前連結会計年度より31億7千万円増加し、経常利益は283億7千7百万円と前連結会計年度より35億7千2百万円増加し、また、当期純利益は184億4千5百万円と前連結会計年度より87億2千万円増加しました。
②売上高 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 「三条再配置計画」における生産の内製化に伴って、研究用の設備について、生産用の設備への転用により安定的な使用が見込まれる資産が増加しており、また、生産の内製化により、耐用年数を通してより安定的に使用する生産用の設備も増加していることから、今後は耐用年数にわたって取得原価を均等配分する定額法を採用することが固定資産の使用実態をより適切に反映させることができると判断しました。2015/06/29 10:06
この変更により、従来の方法と比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益および税金等調整前当期純利益がそれぞれ1,052百万円増加しています。なお、セグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2015/06/29 10:06
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 1株当たり純資産額 616.50円 711.38円 1株当たり当期純利益 32.97円 62.55円
2 1株当たり当期純利益の金額の算定上の基礎は、つぎのとおりです。