構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の内容はつぎのとおりです。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	54百万円
機械装置及び運搬具	21	17

2015/06/29 10:06

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容はつぎのとおりです。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	859百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	4	2

2015/06/29 10:06

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

前連結会計年度(平成26年3月31日)

科目	取得価額からの控除額(百万円)	減価償却累計額からの減額(百万円)
建物及び構築物	170	19
機械装置及び運搬具	61	44

当連結会計年度(平成27年3月31日)

科目	取得価額からの控除額(百万円)	減価償却累計額からの減額(百万円)
建物及び構築物	170	28
機械装置及び運搬具	61	52

2015/06/29 10:06

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	3～75年
機械装置及び運搬具	4～17年
その他(工具、器具及び備品)	2～15年

(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
当社および国内連結子会社は、従来、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について定率法(ただし、建物については定額法)を採用していましたが、当連結会計年度から定額法に変更しています。この変更は、グループでの生産の内製化を中心とする生産改革の一環として「三条再配置計画」を進める中で、本社建物および工場の建替えとこれに伴う生産設備の取得を契機として、減価償却方法を将来の固定資産の使用実態

2015/06/29 10:06