- 7701
- 2026/09/30
- 時価
- 1兆2008億円
- PER 予
- 19.86倍
- 2010年以降
- 12.81-38.26倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.04倍
- 2010年以降
- 0.82-4.29倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.73%
- ROE 予
- 10.26%
- ROA 予
- 8.08%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
建物及び構築物(純額)
連結
- 2019年3月31日
- 467億9800万
- 2020年3月31日 -0.67%
- 464億8500万
有報情報
- #1 固定資産処分損に関する注記
- ※4 固定資産処分損の内容はつぎのとおりです。2020/06/26 9:45
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 8百万円 2百万円 機械装置及び運搬具 26 19 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容はつぎのとおりです。2020/06/26 9:45
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 19 10 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 前連結会計年度(2019年3月31日)2020/06/26 9:45
当連結会計年度(2020年3月31日)科目 取得価額からの控除額(百万円) 減価償却累計額からの減額(百万円) 建物及び構築物 174 61 機械装置及び運搬具 139 119
科目 取得価額からの控除額(百万円) 減価償却累計額からの減額(百万円) 建物及び構築物 174 70 機械装置及び運搬具 139 130 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (減損損失に至った経緯)2020/06/26 9:45
建物及び構築物と土地については、当連結会計年度において、売却の意思決定を行い、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しています。
(回収可能価額の算定方法) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2020/06/26 9:45
②無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3~75年 機械装置及び運搬具 4~17年 その他(工具、器具及び備品) 2~15年
定額法によっています。